『「日本型格差社会」からの脱却』
岩田 規久男 ／著

『「日本型格差社会」からの脱却』で、著者の前日銀副総裁の岩田規久男氏が日本経済の本質的な課題を定義し対策を述べている。
毎日の生活の中で、日本経済が停滞し所得格差が進んでいることを実感するのは難しいように思うが、『「日本型格差社会」からの脱却』を通し俯瞰的かつ定量的に経済を理解することができた。

少子高齢化、非正規社員の拡大、高齢者・母子家庭の貧困世帯、年金の世代格差などにより日本の経済格差は大きく進んでいる。
その根本的な原因は「デフレ」に起因すると著者は述べ、合理的な説明と具体的な対策で日本経済をきる。

経済格差の具体例もいくつか紹介されており、その中に正規社員・非正規社員格差がある。
大卒の正規社員の生涯所得は2.9億円、非正規社員の生涯所得は1.6億円で、その差1.3億円となる。非正規社員比率は、‘84年15.3%から19年には38.3%と上昇し続けている。

たしかに、われわれのような氷河期世代においては、非正規社員が増大していくプロセスを体感しており、今回のコロナでさらに加速していくことも容易に想像がつく。
そして、非正規社員からの脱却がいかに困難であるかも理解できる。

解決策として、マクロ経済の観点からデフレ対策や税制による所得再分配の見直しなどが対策としてあげられる。
また、一人当たりの生産性を高め、健全な競争環境を整備することで本質的な経済成長を模索する必要があるとことを本書では述べられている。

さらに、デジタル化の流れはこういった課題解決の手段の一つになると思われる。
IT業界のような成長産業においては人材ニーズは高く、特にベンチャー企業は深刻な課題になりやすいし、デジタル化による生産性改善・働き方の多様化が進む。
そこを効率的にマッチングする仕組み構築、未経験者の育成・スキル向上、地方・女性採用にデジタルの力を活かしていくべきである。
また、SNS/動画プラットフォーム/EC(CtoC含)が発達し、学歴・キャリアにとらわれず個人が活躍できる場も増えている。
そういった個人と企業がコラボレーションする機会もうまれ、働き方のダイバーシティも拡大している。

次世代のために日本の経済課題を少しでも解決し、よりよい社会の創出に貢献していきたい。

『「日本型格差社会」からの脱却』
岩田 規久男 ／著