この会社なんか潤ってそう！
イケてる感じを出している割にこの会社儲かってないんじゃない…？
「会社」と「お金」にまつわる話には不思議がいっぱいです。
そもそも「会社で働く」のだって「お金」のため！という方もきっと多いですよね。
私たちの生活についてまわる「お金」の話のなかから、今回は「会社」と「お金」にまつわる雑学をいくつか紹介します。

＊

サラリーマンの給与明細に「手当」が多いわけ

給料の明細書をよくみると、「住宅手当」「家族手当」「残業手当」「役職手当」など、さまざまな「手当」が並んでいる。たくさんの「手当」がついていれば、うれしいような気もするが、じつはこれが落とし穴である。

給料は一般的に「基本給＋手当」で成り立っているが、ボーナスや退職金を算定するときの基準となるのはあくまでも「基本給」。つまり、A社の社員とB社の社員の手取りが同じ三〇万円であったとしても、A社の基本給が二〇万円、B社の基本給が一〇万円の場合は、同じボーナス三カ月分でも、A社は六〇万円、B社は三〇万円ということになる。

さらに退職金ともなれば、その差はますます大きくなる。つまり、手当が多く、基本給が少ない会社は、ボーナスや退職金をケチっているというわけである。

これが「倒産の前兆」だ！

会社は、ある日突然、倒産するのではない。そこにいたるまでには、次のような前兆があるのだ。

たとえば、倒産の前には、取引先からの請求書が未着という事件がしばしば起こる。しかし、これはたいてい経理の苦しいウソ。請求書はちゃんと届いているのだが、払う金がない。そこでしらばっくれて、請求書が手違いで届かなかったことにするのだ。

社長の出社が不規則になるのもヤバい前兆。これは、たいてい金策で走り回っている証拠だ。また、幹部社員が自社商品の横流しや横領などの不正に手を染めるのも、彼らが倒産の危機を早くから知っており、ヤケクソになって手を染めたという場合が多い。

女子社員がいっせいにやめるのも倒産の前兆。彼女たちは、いわば「難破船のネズミ」。カンの鋭い女性たちの行動は、外部から倒産を察知する大切な要件になる。

日本の給料に「月給」が多い理由

日本の多くの会社は「月給制」である。しかし、労働基準法によれば「賃金は、毎月一回以上、一定の期日を定めて……」とあり、じつは一〇日ごとにでも、週給でも、あるいは日払いでもかまわないことになっている。事実、外資系の中には、週給や一〇日ごとに給料を支払っている会社もある。

ただし、それまで月給制だった会社が週給制にすると、会社の経理担当者の手間が大変になる。だから、法律に定められた期日の目一杯、つまり月給制をとっている会社が多いというわけだ。

ちなみに、日本の国会議員の給料は「議員歳費」と呼ばれ、月給ではなく年俸だが、一度にまとめて受け取るわけではなく、毎月分割した形で議員報酬を受け取っている。さらに、プロ野球選手の年俸も、たいてい月割りで支払われるし、大相撲の世界は、横綱も月給取りである。

＊

以上、『教養が身につく！雑談力がUPする！雑学百科』（光文社知恵の森文庫）を一部改変して掲載しました。